信用残高と株価の関係

信用残高とは、信用取引で株を買っている分のことを「信用買い残り」、信用で株を売っている（空売り）分が「信用売り残り」と言います。また『信用買い残り÷売り残り』の数値を信用倍率といいます。

通常は信用倍率は1倍以上、つまり買い残りの方が多いです。マザーズなどの時価総額が小さい企業などは、そもそも信用売り（空売り）が出来ない銘柄も少なくありません。この信用買い残りは、将来の株価に大きな影響を及ぼします。

信用倍率が高い（＝買い残りが非常に多い）と、将来的に株価に強い売り圧力が働きます。というのは、信用取引の多くが「制度信用」と呼ばれる方式で、6ヶ月以内に決済する必要があるからです。つまり、現在の信用買い残り分は、6ヶ月以内に売りに出されることになるので、株価下落の要素となります。

重要視したいポイントは、信用倍率の変化です。例えばここ数ヶ月で信用倍率が低下してきたとすれば、信用買い残りが減った、若しくは空売りが増えたということですから、将来の株価下落リスクが薄まったと考えられ、購入のチャンスだといえるでしょう。

正確には制度信用分だけを抽出して見るべき

しかし実は、信用倍率が改善したとしても、単純に株価にプラスに働くとは限らないのです。その理由は、信用取引には「制度信用」と「一般信用（無期限信用）」の二通りがありその内訳まで見ないと株価への正確な圧力が分からないからです。

一般的に利用されている信用取引は「制度信用」で、これは証券取引所を通して株の貸借を行う為、最大で6ヶ月までという期限が設けられています。つまり上記でお話しした内容は、制度信用が前提となります。

一方で「一般信用（無期限信用）」という制度もあり、これは証券取引所を通さず各証券会社が個別に決めたルールによって運営される信用取引です。一般信用は決済の期限が明確に決められているわけではなく、無期限に定めている証券会社が多いようです。

つまり、信用残高が増えていても、それが制度信用か一般信用かによって、株価に対する影響は全然違ってきます。例えば「信用買い残り」が全て制度信用なら、6ヶ月以内に決済が来るので、将来の売り圧力になりますが、もし全て一般信用ならば決済期限はありませんので、単純に売り圧力になるとは言えないのです。東証一部など有名銘柄では、大半を制度信用が占めているので余り気にしなくて良いと思いますが、時価総額が小さい・流動性が低い銘柄の場合は一応確認した方が良いでしょう。