行動ファイナンス理論とは？

行動ファイナンス理論とは、株式市場は非効率であり、株価は市場参加者の感情に左右され様々な思惑が入り乱れるので、適正価格を逸脱した暴騰や暴落が起こるのだと説明しています。行動ファイナンス理論は、インデックス投資の基礎である効率的市場仮説を真っ向から否定することになります。

確かにインデックスファンドは、一般的なアクティブファンドよりも優秀な利回りを記録するという統計データはあるものの、決して絶対的優位性を保証する理論ではありません。現にアメリカでは、S&P500指数に連動するインデックスファンドよりも、低PBR銘柄に投資するバリュー株ETFや、高配当銘柄に投資するETFの方が、より高い利回りを記録することが分かってきています。

この原因は、インデックスファンドが抱える欠点が関係しています。インデックスファンドは日経平均やS&P500指数など株価指数と同様のポジションを取ることで成り立ちますが、株価指数のほとんどが企業の時価総額に基づいて組み入れ割合を決めています。しかし時価総額は企業の利益とは一切関係なく、その企業の人気が高ければ株価が上昇するので大きくなります。

アメリカのITバブル期の人気銘柄や、日本でもライブドアがそうだったように、まともに利益は上げていないのに人気だけが先行する銘柄は常に存在します。時価総額割合で株式を買おうとすれば、実体が伴っていない人気企業・割高な銘柄を必要以上に多く買い付けてしまうという問題に遭遇します。

また銘柄の入れ替えをする際、発表から実際の入れ替え日までの間に投資家に先回りして売買されるので、新規採用銘柄は割高に買い、除外銘柄は割安で売る羽目に陥っています。例えば日経平均では、2000年のITバブル期に割高な銘柄を大量に採用したことや、それに伴う先回り売買を受けた為に、約4000円分の割り負けを喰らっているという説もあります。

行動ファイナンス理論 VS 効率的市場仮説

「株式市場は常に効率的で、好材料も悪材料も全て株価に織り込まれている」という効率的市場仮説は、長期的スパンではその通りなのですが、短期的には全く成立しません。もし株価が全てを織り込んでいるなら、株価はほとんど動かないはずなので、世界中で様々なバブルが起こってきたことや、ブラックマンデーやリーマンショックなどの大暴落が起こったりすることの説明が付きません。

一方で、長期的には世界の株式市場は年平均10％前後のプラスに落ち着くというデータがあります。短期的には行動ファイナンス理論が唱えるように、株式市場は参加者の心理的影響から大きく上下しますが、長期的には全ての好材料・悪材料を織り込んでいき、経済の成長に沿って株価は上昇していくのです。様々なバブルは必ず崩壊して、数々の暴落もやがては回復してきた経緯からも、市場は時間と共に効率的な状態へと収束する性質があると判断できます。

かつての「ファンダメンタル派」と「テクニカル派」の論争があったように、現在では効率的市場仮説信者と行動ファイナンス理論信者の間でも、互いの理論の正しさを言い争っていいるようです。しかしこの2つの理論は、どちらも正解であり、またどちらも正しくない側面があるのです。短期では行動ファイナンス理論が正しいが、長期では効率的市場仮説が正しいといえるのです。